リフォームローンを利用すれば、手持ちの資金が少ない場合でもリフォームが可能になります。本記事ではリフォームローンの概要や、選ぶ際のポイントをご紹介しています。これから資金計画を立てようとお考えの方は、ぜひ参考にしてみてください。

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リフォームローンとは

リフォームローンとは、住宅を改修、リフォーム、または修繕するために借り入れ可能なローンのことを指します。通常の住宅ローンとは異なり、家本体の購入価格については適用されません。そのため、既存の住宅を改装する必要がある場合や、古い家を購入して改修する場合に利用されます。リフォームローンは、住宅所有者が内外装や住宅設備を改善するために必要な資金を確保する手段としておすすめです。

具体的には、新築時から築年数が経って古くなった住宅をリフォームする際に利用されることが多いです。しかし最近では、新築住宅価格の高騰により中古物件の購入件数が増えています。そのため若い世代が中古リノベーションをする際に利用されるケースもあります。ただしリフォームローンは融資目的が明確に定められているため、設定条件を満たす必要があります。場合によっては審査に通らないケースもあるので、利用を検討する前にしっかり確認しておきましょう。

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住宅ローンとリフォームローンの違い

住宅の購入やリフォームは頻繁に行うものではないので、「リフォームローンについて初めて聞いた」「普通の住宅ローンと何が違うの？」と思われる方も多いのではないでしょうか？そこで、住宅ローンとリフォームローンの主な違いについて整理しておきます。ローンの借入限度額や各種条件には異なる点が多いため、利用には注意が必要です。

ローンを利用すれば手持ち資金より多くの金額を使えるようになりますが、しっかりとした返済計画も求められます。将来的な収入や返済期間の長さなど、総合的に考慮して利用を検討しましょう。実際の資金計画については、リフォーム専門業者やファイナンシャルプランナーに相談してみるのがおすすめです。

借入限度額

借入限度額とは、利用する金融機関で借りられる最高金額のことを指します。各金融機関によって幅がありますが、年収や家族構成といった条件によって借りられる金額が設定されています。基本的には、リフォームローンよりも住宅ローンの方が借入限度額が高いです。これは、住宅ローンが新築住宅や既存住宅本体の購入に使用されることが理由です。購入金額は数千万円単位になるため、借入限度額も100万円～最大1億円程度までと大きくなります。

一方でリフォームローンは、既存の住宅の改修、リフォーム、または修繕に使用されます。主な目的は、住宅をリフォーム工事するための資金を提供することです。あくまでも住宅本体の購入金額に充てられる訳ではないため、借入限度額も10万円～最大1000万円程度と低く設定されています。

定年退職後にリフォームローンを利用される方も多いことから、住宅ローンのように厳しい審査は行われないのが一般的です。基本的な年収や年齢といった項目はチェックされるものの、年収が低くても審査に落ちる割合は低くなります。そのため、リフォームローンは比較的利用しやすいと言えます。

返済期間

住宅ローンとリフォームローンの返済期間には、いくつかの違いがあります。まず住宅ローンは、35年までの期間で組むことが多いです。長期の返済期間に設定することにより、月々の返済額を抑えられます。また2009年には住宅金融支援機構による「フラット50」が登場し、50年という超長期でのローンも可能になりました。長期間の返済期間にすれば、比較的高額な新築物件でも手が届きやすくなるのがメリットです。

一方でリフォームローンの返済期間は、最長でも10～15年程度となります。返済期間が短いため、月々の返済額は住宅ローンよりも高くなることがあります。しかし金利の分を考慮すれば、全体的な支払い額は住宅ローンよりも少なくなるケースが多いです。返済期間は、リフォームや改修にかかる費用や、借り手の返済能力に応じて決定されます。

住宅ローンとリフォームローンの返済期間の違いは、主に借り手のニーズやローン目的の違いに基づいています。住宅ローンは購入価格が高額であり、長期間にわたって返済する必要があるため、長期間の返済期間にすることが一般的です。一方でリフォームローンは、プロジェクトの規模や費用が比較的小さい場合が多いため、短期間の返済期間にするのが適しています。

もしリフォームローンの返済期間が生活に支障をきたすようであれば、工事内容を再検討してみるのがおすすめです。あくまでもリフォームは生活をより便利にするための工事なので、無理をしない程度の金額に収めるようにしましょう。

住宅ローン控除

住宅ローン控除とは、住宅ローンを借り入れて住宅の新築・取得又は増改築等をした場合、年末のローン残高の0.7％が所得税（一部、翌年の住民税）から控除される制度のことを指します。最大13年間控除が受けられることで、無理のない負担で居住ニーズに応じた住宅を確保できるのがメリットです。2024年度の税制改正では、下記のように変更されています。

• 借入限度額について、子育て世帯・若者夫婦世帯が令和６年に入居する場合には、令和４・５年入居の場合の水準（認定住宅：5,000万円、ZEH水準省エネ住宅：4,500万円、省エネ基準適合住宅：4,000万円）を維持。
• 新築住宅の床面積要件を40㎡以上に緩和する措置（合計所得金額1,000万円以下の年分に限る。）について、建築確認の期限を令和６年12月31日（改正前：令和５年12月31日）に延長する。

これにより子育て世帯の支援や、環境に優しい省エネ住宅の取得を促進したいという狙いがあります。また新築住宅の床面積が緩和されたことで、比較的コンパクトな住宅でも住宅ローン控除が受けられるようになりました。

具体的な住宅ローン控除の内容については、まず新築住宅・買取再販住宅（宅地建物取引業者により一定の増改築等が行われた居住用家屋）の場合、控除金額は下表のようになります。

住宅の環境性能等	借入限度額		控除期間
	2022・2023年入居	2024・2025年入居
長期優良住宅・低炭素住宅	5,000万円	4,500万円	13年間
ZEH水準省エネ住宅	4,500万円	3,500万円
省エネ基準適合住宅	4,000万円	3,000万円
その他の住宅	3,000万円	0円

2024年以降は、省エネ性能を備えた住宅に該当しない「その他の住宅」の場合、控除金額が0円になってしまいます。そのため、リフォーム済みの買取再販住宅であっても建物の省エネ性能をチェックして購入するのがおすすめです。

一方で既存住宅リフォームの場合は、下表のようになります。

住宅の環境性能等	借入限度額	控除期間
	2022～2025年入居
長期優良住宅・低炭素住宅 ZEH水準省エネ住宅省エネ基準適合住宅	3,000万円	10年間
その他の住宅	2,000万円

住宅ローンを利用してリフォームを行う場合にも、減税の対象になります。省エネ性能の高いリフォーム工事では借入限度額が3000万円となっており、その他の住宅よりも優遇されていることが分かります。対象となる主な工事内容は、下記の通りです。

• ①増築、改築、建築基準法上の大規模の修繕又は大規模の模様替
• ②マンションの場合で、床又は階段・間仕切壁・主要構造部である壁のいずれかの過半について行う修繕又は模様替
• ③居室・調理室・浴室・便所・洗面所・納戸・玄関・廊下のいずれかの床又は壁の全部について行う修繕又は模様替
• ④一定の耐震基準に適合させるための修繕又は模様替
• ⑤一定のバリアフリー改修工事
• ⑥一定の省エネ改修工事
• ⑦給水管、排水管又は雨水の浸入を防止する部分に係る修繕又は模様替（リフォーム工事瑕疵保険契約が締結されているものに限る）

また、下記の条件も満たす必要があります。

• その者が主として居住の用に供する家屋であること
• 床面積が50㎡以上であること
• 合計所得金額が2,000万円以下であること
• 住宅の引渡し又は工事完了から６ヶ月以内に居住の用に供すること
• 店舗等併用住宅の場合は、床面積の１／２以上が居住用であること
• 借入金の償還期間が１０年以上であること
• 一定の増改築等工事を実施した場合、増改築等の工事に要した費用の額が100万円超であること

実際に住宅ローン控除を受けるには、確定申告が必要です。手続きには各種書類が必要なため手間が掛かってしまいますが、一度申請すれば次年度からは年末調整時にまとめて手続きできるのでスムーズです。確定申告の手続きに関して詳しくは、お近くの税務署に確認するようにしましょう。
　【出典】国土交通省　住宅ローン減税より

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リフォームローンを選ぶポイント

銀行や信用金庫など、各金融機関で独自のリフォームローンが提供されています。そのため「どれを選んだらいいのか分からない…」と迷ってしまう場合も多いです。ポイントを押さえて条件を確認することで、ご自宅の状況やライフスタイルに合ったローンが選びやすくなります。リフォームローンを選ぶポイントについて詳しくご紹介しているので、ぜひ参考にしてみてください。

①担保

住宅ローンの担保とは、借り手がローンを返済できない場合に、貸付機関が債務不履行に対するリスクを軽減するために設定される資産や物件のことを指します。一般的に住宅ローンの担保には、住宅本体を設定します。つまり住宅を担保としてローンを借り入れる際には、ローンを返済するまでの間、その住宅が貸付機関に所有される形となるのです。

担保を設定することで貸付機関側のリスクを軽減し、借り手が返済を怠った場合に備えて資産を確保できるというメリットがあります。返済が出来なくなった場合でも、担保となる住宅を競売にかけることで貸付金の残額を回収できるという仕組みです。リフォームローンでは、担保の有無によって「無担保型」と「有担保型」という種類があります。そのため家計の状況や返済計画に応じて、適切な方を選びましょう。

無担保型

無担保型のリフォームローンは、リフォームする対象の物件を担保にしない方式のことを指します。基本的に保証人不要でローンが組めることで、審査の手間が掛からずスピーディーに手続きができるのが特徴です。

ただし、無担保型のリフォームローンは一般に金利が高く設定されているのがデメリットです。返済期間も比較的短めなので、資金に余裕が無いと返済が難しくなってしまう場合もあります。

審査は借り手の信用履歴や収入に基づいて決定されるため、良好な信用履歴や安定した収入がなければ利用が難しくなります。さらに金利や返済条件が他の担保付きのローンよりも不利な場合があり、慎重に比較検討することが重要です。

一般的に、無担保型のリフォームローンは数百万円以内の小規模なリフォームで利用されることが多いです。水回りや外壁リフォームなど、住宅の部分的な改修の際に便利に活用できます。無担保型は金利が高いのがデメリットですが、その代わりに手数料や保証料の負担は少なくなります。したがって、小規模な借入であれば金利を考慮しても返済額が抑えられるのです。もし新築時の住宅ローンがまだ残っている場合であれば、無担保型にした方がトータルの返済額が少なくなることも多いです。

有担保型

有担保型のリフォームローンは、担保としてリフォームする物件を設定するローンのことを指します。有担保型のリフォームローンは、住宅ローンと同様の手続きが行われることが多いです。借り手の信用履歴や収入状況の審査、抵当権設定、担保評価などが含まれます。借り手がローンの返済を怠った場合、貸付機関は担保となっている資産を差し押さえ、競売にかけることで債務を回収する仕組みです。

担保として提供する物件の価値によって、より低い金利や長期の返済期間が可能になるというメリットがあります。また物件の価値や状態に応じて、無担保型よりも大きなローン金額を借り入れることも可能です。一般的には、1000万円以上の高額リフォームでの使用がおすすめです。

ただし有担保型のリフォームローンを利用する際には、提供される担保に対してローンを返済する能力があることが重要です。担保となる資産が差し押さえられるリスクもあるため、慎重に借入額や返済計画を考慮しましょう。また無担保型に比べると手数料が高いことから、最近では無担保型が選ばれるケースが多いです。小規模なリフォームであれば有担保型にしなくても十分なことが多いので、ご自宅のリフォーム計画に合わせて選びましょう。どちらを選べばいいのか迷ってしまう場合には、専門業者やファイナンシャルプランナーに相談すると安心です。

②金利

リフォームローンには、主に「変動金利型・固定金利型・固定金利選択型」の3つの金利タイプがあります。金利はなるべく少ない方が、家計の負担が減って助かります。しかし金利変動のリスクもあるため、手持ちの資金と将来計画とのバランスを考慮して選ぶのがおすすめです。金利の種類を知っておくことで、失敗しないリフォームローン計画に活かしてみてください。

変動金利型

変動金利型のリフォームローンは、金利が契約期間中に変動するタイプのことを指します。固定金利に比べると、比較的低金利なのがメリットです。返済金額が低く抑えられることから、住宅金融支援機構の調査によると、現状では7割超の人が変動金利を選んでいるというデータがあります。

しかし変動金利型は、金利上昇のリスクがあるのがデメリットです。借り入れ当初は低い金利であったとしても、将来に渡ってずっと同じ低金利が保たれる保証はありません。そのため、返済期間を長くする予定の方にとってはハイリスクとも言えます。

ただし変動金利の見直しは、半年に一度の頻度となっています。見直し後に金利が上昇した場合でも、「直前の返済額の最大1.25倍まで」というルールがあるため、突然返済金額が増えることがない仕組みになっています。さらに5年間は返済額が変わらないように元金返済分が調整される制度となっているので、低金利の時代には好まれる傾向があります。

しかし2024年4月に日銀が「マイナス金利政策解除」を行ったことで、変動金利も将来的に連動して上昇する可能性があります。そのため借入金額が多い方や、返済期間が長くなりそうな場合には注意しましょう。

固定金利型

固定金利型のリフォームローンは、金利が契約期間全体で一定のまま維持されるタイプです。つまり契約期間中に支払う金利額が変動しないため、安定感があります。市場金利の変動や金融状況の変化に影響されないことにより、金利が上昇するリスクを回避できるのがメリットです。

ただしその分、固定金利型は変動金利型よりも金利が高く設定されています。そして固定金利型についても、変動金利型と同様に金利上昇の傾向が見られています。実際に、日銀が金融緩和策を修正した影響により、2023年後半から大手メガバンクでは固定型の住宅ローン金利引き上げを実施しています。

将来的な金利の引き上げが心配であれば、ずっと金利が変わらない固定型にしておいた方が安心です。また返済期間が長期になる予定の場合も、固定型が選ばれることが多いです。返済金額が大きくなると家計が厳しいという場合には、トータルでの支払額や手持ちの資金を総合的に考慮して検討するようにしましょう。

固定金利選択型

固定金利選択型のリフォームローンは、契約期間の一部を固定金利にして、残りの期間を変動金利にするタイプのことを指します。金利の一部を固定することで金利上昇のリスクを軽減しつつ、変動金利の低金利も利用できるのがメリットです。

固定金利の期間には2年・3年・5年・10年・20年といった種類があり、状況に応じて選べるようになっています。一般的には、固定期間が短いタイプの方が金利が低く抑えられます。期間終了後には自動的に変動金利に切り替わりますが、手続きを行えば再度固定金利で契約することも可能です。固定金利の割合や期間を選択する際には、金利の動向や返済能力を考慮する必要があります。

固定と変動の両方を組み合わせられるので、どちらのメリットも享受したいという方におすすめです。また「新築時の住宅ローンを完済するまでの期間は固定にしておきたい」など、特定の期間に限って支出を一定に抑えたいという場合にも適しています。それぞれの状況や将来の予測を考慮して、最適な金利タイプを選択するのがおすすめです。

③返済方法

リフォームローンの返済方法には、「元利均等」と「元金均等」といった2種類があります。借入金額が同じでも、返済方法の違いによって毎月の負担額やトータルでの返済額に差が生じます。どちらの返済方法にもメリット・デメリットがあるため、それぞれの特徴を理解しておきましょう。

ただしリフォームローンの種類によっては、元利均等と元金均等のどちらかしか選べない場合もあります。利用したいリフォームローンがどちらのタイプなのか、事前に確認しておくのがおすすめです。

元利均等

元利均等方式とは、ローンの返済額を毎月一定にする方式のことを指します。「元金と利息」を合わせた金額を均等に返済していくことで、返済計画が立てやすいのがメリットです。ただし金利の性質上、返済の初期は金利分の割合が多くなるという特徴があります。その結果、元金自体の返済ペースが遅くなってしまうため、トータルでの返済金額は元金均等方式より多くなることが多いです。

低金利の時期には、トータルの返済金額の差異はそれほど大きくありません。しかし今後金利が上昇した場合には、元利均等方式での負担感は大きくなると予想されます。

元金均等

元金均等方式とは、「元金」を一定の金額で返済していく方式のことを指します。そのためローンの返済額が毎月一定にならず、初期は多く・後半は少なくなるのが特徴です。返済初期から元金を一定の金額で返済していくため、余計な利息を支払う必要が無くなり、トータルでの返済金額が抑えられます。ただし、毎月の支払額が変動するため、予算を立てる際には注意が必要です。

ローンの返済初期の金額が大きくなるため、場合によっては返済が厳しくなるのがデメリットです。しかし手元の資金が確保できる場合や、総合的な支払額を低く抑えたい場合には元金均等方式の方が適しています。

④申込方法

リフォームローンの申し込みをするには、従来まで店舗での対面型で行うのが一般的でした。リフォームローンでは大きな金額での契約を結ぶことも多いため、「対面の方が安心」という方も多いです。しかし新型コロナウイルスの流行をきっかけに、オンラインでのWEB完結型での方法も広がりつつあります。金融機関の店舗が遠い場合などには、インターネット上で簡単に手続きができる方が便利です。それぞれのメリット・デメリットを把握して、ライフスタイルに応じた方式を選びましょう。

対面型

対面型は、銀行や信用金庫といった金融機関の窓口で手続きを行う方法です。担当者と直接相談しながら、ローンの詳細や条件について申し込みを進めます。申込書類の記入や複雑な手続きも、対面でサポートしてもらえるので安心です。また一部の金融機関では、交渉によって金利を引き下げたり、特典サービスを受けたりできる場合もあります。

一方、金融機関に出向く手間や時間が掛かってしまうのがデメリットです。最近はオンラインで事前審査ができる場合もありますが、最終的な契約時などには店舗に行かなければならないこともあります。特に土日しか休みがない人にとっては、ハードルが高いかもしれません。

WEB完結型

WEB完結型の申し込みは、インターネットを通じてオンラインで行う方式です。金融機関のウェブサイトや専用のアプリを利用して必要な情報を入力し、申し込みを行います。自宅やオフィスから手続きを完了することができ、時間や場所に制約されることが無いのがメリットです。全国対応のため、どの地域に住んでいても申し込みできます。

また申し込みの手続きが迅速に完了するため、忙しい方にもおすすめです。さらに金融機関の事務コストが軽減できることから、一般的にローンの金利が低く設定されています。保証料や繰上返済手数料などのコストも、基本的には不要です。

ただし融資の手続きに必要な書類は、別途郵送する必要があります。そして審査が書面だけで行われるため、店舗に来店する方法と比べて厳しい場合も多いです。審査から融資までの期間が長くなることも考慮して、余裕をもって申し込むことが大切です。分からないことがあればコールセンターに相談することになりますが、対面型に比べて満足のいく対応が得られない可能性もあります。

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ケース別｜おすすめのリフォームローン

ここでは、ケース別におすすめのリフォームローンをご紹介していきます。リフォームと言っても内容は多種多様で、水回りだけの軽微な工事から家全体のスケルトンリフォームといった工事まであります。また家計の状況や希望するライフスタイルによっても適した内容は異なるため、それぞれに合った方法を選ぶのがおすすめです。

もし具体的なリフォームローンプラン相談がしたい場合には、専門業者やファイナンシャルプランナーに依頼してみるのがおすすめです。それぞれの間取りや工事内容に合わせたプランを提案してもらえることで、リフォームが行いやすくなります。

水回りだけの小規模リフォームがしたい

水回りだけの小規模なリフォームであれば、担保を設定せずに借り入れる無担保型のリフォームローンが適しています。このタイプのローンは、借り手の信用履歴や収入に基づいて審査されるため、比較的通りやすい傾向があります。金利はそれほど低くないことが多いですが、少額の借り入れであれば誤差の範囲内という考え方もできます。借入額や返済計画を事前にしっかりと立て、無理のない範囲で借り入れることをおすすめします。

ローン手続きが面倒

ローン手続きが面倒な場合、WEB完結型のリフォームローンがおすすめです。WEB完結型のリフォームローンでは、インターネット上で申し込み、審査、契約手続きを完了できます。煩雑な書類の提出や面談の必要がないため、手続きが簡素化できるのが魅力です。

基本的にインターネットが使える場所なら、いつでも・どこでも手続きが可能です。休日や夜間でも申し込みができるため、忙しい方や遠方にお住まいの方にとって便利です。自動的にシステムで審査されるため、審査結果が比較的早く出る傾向があります。そのため、迅速に借り入れを検討したい場合にもおすすめです。

繰り上げ返済の予定がある

繰り上げ返済とは、ボーナス等の臨時収入に応じて返済金額を追加する方法のことを指します。返済は元金に充てられるため、トータルでの支払金額を減らせるのがメリットです。

しかしリフォームローンによっては、繰り上げ返済に手数料が掛かる場合があります。そのためボーナス等を繰り上げ返済に充てようと計画している場合には、手数料無料のタイプを選ぶのがおすすめです。また住宅ローン減税を利用するのであれば、13年以内に全額返済してしまうと控除が受けられません。そのため一気に返済せず、総合的な支払い額と控除額のバランスを見ながら返済していく方がお得になる場合があります。各ローン商品の詳細な条件や手数料、金利などをよく比較検討し、家計状況や返済計画に合うタイプを選択することが重要です。

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まとめ

リフォームでは大きな金額が発生するため、リフォームローンを利用する場合も多いです。本記事でご紹介したポイントを参考に、ライフスタイルに合ったリフォームローンを利用してみてはいかがでしょうか？ただしローンには、十分な返済計画が不可欠です。無理なリフォーム計画にならないよう、専門業者と相談しながらプランを立てるようにしましょう。

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